ヴェルサイユ条約

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ヴェルサイユ条約（ヴェルサイユじょうやく、仏: Traité de Versailles）とは、1919年 6月28日にフランスのヴェルサイユで調印された、第一次世界大戦の講和条約。ヴェルサイユ宮殿・鏡の間で調印されたことからこの名がある。ベルサイユ条約とも表記される。

この条約によりもたらされた国際秩序をヴェルサイユ体制という。

[編集] 概要

パリ講和会議における各国首脳、左から順にロイド・ジョージ（イギリス）、ヴィットーリオ・エマヌエーレ・オルランド（イタリア）、ジョルジュ・クレマンソー（フランス）、ウッドロウ・ウィルソン（アメリカ）

ヴェルサイユ条約は、6か月に渡るパリ講和会議の結果として締結され、この条約により第一次世界大戦は公式に終了した。敗戦国であるドイツの条約調印式は1919年6月28日に行われた。

ヴェルサイユ条約は1920年 1月10日に批准され、その結果ドイツとその同盟国は戦争を引き起こした責任として、莫大な賠償金（後に1320億金マルクと決定、当時のドイツGNP20年分）を課せられた。ヴェルサイユ条約の名は調印場所のヴェルサイユ宮殿にちなむが、これは敗戦によって解体したドイツ帝国が1871年 1月18日にその成立を宣言した場所であった。これは偶然の一致ではなく、ヴェルサイユ条約調印の場所は、ドイツに対する戦勝国の意趣を含んで選択されたのである。

そもそもヴェルサイユ条約は、その制定に際してアジア・アフリカの解放という大義名分が掲げられていたが、実際には、戦勝国の賠償規定であり、それまでの戦争において敗北した国家は賠償を行っていたことと、第一次世界大戦が過去に類を見ないほど悲惨な損害を生み出した戦争であったため、戦勝国は敗北した国家に対してその償いをさせようとしたことが、この条約の過酷さを生んだ。

この戦勝国の敗戦国への報復的とも言える賠償条件を含んだこの条約で成立した、いわゆる「ヴェルサイユ体制」については条約締結の際にイギリス代表として参加した（過酷な賠償に抗議して途中帰国した）経済学者ジョン・メイナード・ケインズは『平和の経済的帰結』の中で再び戦争が起こることを予言した。またバチカンの教皇ピウス11世はヴェルサイユ体制を『平和のようなもの』と批判した。

結果、この講和条約はその後のドイツ民族の住む地域のドイツ周辺国への割譲ということを含め、ドイツ国民の民族意識に傷をつけることとなり、このことがドイツ民族というものをひとつにするというアドルフ・ヒトラーを中心とする国家社会主義ドイツ労働者党（ナチス）に政権を握らせる一因となった。1935年、ヒトラー政権のナチス・ドイツは一方的にヴェルサイユ条約を破棄した。

ドイツの軍事力は大きく損なわれることになった。エーベルトは軍事力を完全に無くす事は出来ないと考えドイツ義勇軍やトゥーレ協会を隠れ蓑として軍の連続性保持に努めた。また、あの手この手で基礎技術のノウハウを高めていったため、ヒトラーが再軍備を宣言した際迅速に強化することが出来たのである。

多くの識者が、このような結果になることを予想して警鐘を鳴らしたにもかかわらず、その被害を敗戦国に一方的に負わせようとした。このことが戦後の排外的ナショナリズムの高揚などの影響をもたらし、ひいては大恐慌とその後の世界経済の混乱へとつながり^[要出典]、再び世界大戦を引き起こすのである。

ヴェルサイユ条約の過酷な条件がナチスの台頭の原因、そして1939年から始まる第二次世界大戦の遠因となってしまったため、第二次世界大戦後の敗戦後のドイツには、連合国は東西両ドイツにも過酷な請求はせず、逆に復興に力を貸している。もっとも、これには第二次世界大戦後は第一次世界大戦後とは異なり、戦勝国の間ですぐに冷戦が始まったため、両陣営がその最前線となった東西ドイツの復興に力を注いだ、という情勢も関係している。同じく敗戦国であり、ヴェルサイユ条約時には戦勝国であった日本国に対しては、第二次大戦後、アメリカ、イギリス、オランダ、中華民国、フランス、オーストラリアといった主要交戦国は賠償を放棄したものの、戦場となったアジア各国の中には個別に賠償金の支払いを要求した国もある。

[編集] 主要な内容

[編集] 領土・賠償問題に関するもの

ドイツから全海外領土・海外植民地を没収する。
アルザス（独・エルザス）・ロレーヌ（独・ロートリンゲン）をフランスに割譲。
ポーゼン州・西プロイセン州をポーランドに割譲。
ダンツィヒ（ポーランド・グダンスク）を国際連盟管理下の自由市へ。
ザール地方（現在のザールラント州）を15年間国際連盟の管理下へ、その後住民投票で帰属を決定。
オーストリアとの合併（アンシュルス）を禁止。
シュレースヴィヒ北部で住民投票を行い帰属を決定。
ドイツならびにその同盟国は賠償義務を有する（のちにドイツの賠償額は1320億金マルクに決定）。
- 後にドーズ案、ヤング案、そしてローザンヌ会議によりドイツの賠償額は30億金マルクにまで軽減されたが、ドイツにとって大きな負担であることには変わりなかった。

[編集] 軍事に関するもの

ラインラントの非武装化。
徴兵制禁止　
航空機・戦車ならびに戦闘車両・重火器・潜水艦・航空母艦・毒ガスの保有禁止。
- 9ミリ口径の拳銃やベルト給弾式の機関銃も禁止された。
兵器の輸入禁止。
参謀本部の解散。
陸軍は総兵力10万人以下、将校4千人以下。
海軍は戦艦6隻、軽巡洋艦6隻、駆逐艦12隻、水雷艇12隻。かつ戦艦の備砲は11インチ以下、排水量1万トン以下、軽巡洋艦の排水量は6千トン以下、駆逐艦の排水量は800トン以下、水雷艇の排水量は200トン以下。