goo

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この項目ではポータルサイトについて記述しています。その他の用法についてはグーをご覧ください。

goo（グー）は、NTTレゾナントが運営するポータルサイト。検索エンジンを主なサービスにしている。

NTTグループでは、ポータルサービス「NTT DIRECTORY」も提供していた。こちらは「OCN navi」という名前に変更後、現在は「OCNサーチ^[1]」という名前でサービスを提供している。

[編集] 沿革

当初はNTTグループが提供する、インターネットガイド&ネットショップ「G-Square」内の一サービスメニューとしてNTTアドが検索システムを提供、NTTは検索技術の実験という形で、1997年 3月27日、米 Inktomi社のエンジンとNTT研究所の日本語解析技術InfoBeeをミックスしたロボット型サーチエンジンをスタートさせた。NTT自体はコンテンツを持っていないため、様々なコンテンツを持つ企業と共同でサービスを展開している。 NTTマルチメディアビジネス開発部の塚本良江氏（現ACCESS）含めわずか3名のスタッフでサービスを開始し、5ヶ月後の8月には100万ページビュー/日を突破した。

1998年5月、それまで技術的な協力を行っていたNTTが、実験という形で運営に参加し運営スタッフも十数名に。当時まだ珍しかったWebメールを、「gooフリーメール」として提供開始し、さらにニュースやスポーツ、天気などのコンテンツをそれぞれの得意分野の企業と提携して「gooホットチャネル」として提供し広告スポンサードを募るなど、当時としては先進的な試みを次々と行い、検索エンジンからポータルサイトとしての地位を確立していった。一方で、Webの検索というツール自体の普及も行い、「検索の鉄人」イベントを後援した。第一回優勝者の関裕司は鉄人としてその後も活発な活動を行っている。

1999年、事業会社としてNTT-Xが発足し、gooは実験から商用サイトとして本格的なスタートを切った。同年5月には大きなリニューアルを行い、ショッピングモール「gooショップ」やリクルートとの提携、日本経済新聞社との共同事業、三菱総研と共同でのインターネットリサーチ事業などを開始、ポータルとしてさらに充実したものとなった。その後もgooは毎年5月にリニューアルするのが恒例となっている。現在でもgooの屈指の人気サービスである「goo辞書」も、この年に三省堂との提携によってポータル初の無料辞書サービスとして開始した。また、当時はライバルであったYahoo! JAPANとも連携しており、Yahoo! JAPANで検索結果に該当がなかったものはgooの検索結果が表示されていた。

2003年 12月1日、Google社と戦略的提携を行い、InktomiからGoogleへの検索エンジン乗り換えが話題となった。（gooは検索系ポータルとして最後までInktomiのエンジンを利用していたため）

2004年 4月1日にNTT-X社から、新設されたNTTレゾナント社へgooの譲渡が行われた。

2006年 4月18日から、「goo 辞書」の「フリー百科事典」でウィキペディア日本語版の記事が検索できるようになった。2006年6月から日本語版ウィキペディアの部分を独立して「goo Wikipedia記事検索」に。

2007年 8月22日から、検索によって得られた収益の一部を環境保護団体へ寄付する「緑のgoo」を開始した。2007年 12月11日にはウェブブラウザのMozilla Firefoxを公開するMozilla Japanとの提携で、環境保護をテーマにしたWebブラウザとして「緑のgoo版 Firefox」を公開した^[2]。

2008年 3月31日にgooトップページをリニューアルした。

その他、「環境goo」「教えて!goo（ユーザー参加型Q&Aサイト。月間訪問者数428万人、2007年1月現在）」「キッズgoo」「gooブログ」や旧BROBAのコンテンツ配信など、ユニークなサービスを展開中である。

1997年に3人で始まった実験が、今では300人規模で運営する総合ポータルとして多数のユーザーに利用されている。

[編集] goo.co.jpドメイン紛争について

岡山県倉敷市の有限会社ポップコーンは、こちらの goo が開設される以前の1996年8月に goo.co.jp というドメイン名を取得していた^[3]。ドメイン取得当時は女子高生をテーマにした非アダルトサイトとして運営されていたが、goo.ne.jp が著名になった1999年9月頃アダルトサイトへ転送するサイトに切り替えられた^[3]。 2000年11月に当時の goo 運営元である NTT-X は工業所有権仲裁センター（現日本知的財産仲裁センター）に対しドメインの移転を求める申し立てを行い、2001年1月に同センターはポップコーンにドメインの移転を命じる裁定を下した^[4]。これを不服としたポップコーンは2001年2月に NTT-X を相手取り東京地方裁判所に使用権確認請求訴訟を提出したが、2002年4月に東京地裁はポップコーン側の請求を破棄する判決を下し^[5]、同年10月に行われた控訴審でもポップコーン側の控訴を破棄する判決が下され、NTT-X 側が勝訴した^[6]。

.jp汎用ドメインの取得が開始された際、先にドメインを取得していたものを優先に取得が可能とされた。この紛争前は、goo.ne.jpを取得していたNTT-Xよりも、goo.co.jpを先に取得していた有限会社ポップコーンが、「goo.jp」を優先取得できていた。しかし、goo.co.jpの権利がNTT-Xに移行したことによって、「goo.jp」をNTT-Xが優先取得した。